「いつかは社宅を出ていかないといけないけれど、まだ先の話かな…」と考える人は多いものです。
筆者がマンション販売のスタッフとして出会ったお客様の中にも、いま社宅を出てマンション購入するべきかどうか悩む方はたくさんいました。
しかし、一生社宅に住み続けることはできません。いつか社宅を出ていかなければならない時が来る前に、自身で考えて早めにマンション購入をするべきです。
例えば、こんな方には特に、マンション購入を検討いただく価値があると思います。
- 社宅を出なければいけない期限がまだ何年か先であるという方
- 社宅の家賃が安く、出ていくのがもったいないと感じている方
- 気になっているマンションがあるが、マイホーム購入はまだ早いと感じている方
- 今住んでいる社宅に何かしらの不満がある方
- お子さまの入園や就学の時期が迫っている方
この記事では、社宅に住み続けた場合と社宅を出てマンション購入をした場合を比較し、なぜマンション購入をした方が良いのか、生活がどのように変わるのか、どのタイミングで考えた方が良いのかなどを、実際に社宅を出てマンション購入をした人の体験談も紹介しながら解説します。
これからマンション購入を検討されている方へ
アルファあなぶきStyle会員に登録すると、総合不動産ディベロッパー「あなぶき興産」が解説する住まい選びに役立つ資料のダウンロードや、デジタルブック閲覧ができます。
・マンションの購入を検討するときの注意点
・マンションを購入してから入居までの手続きの流れ
［結論］社宅住まいを続けるよりもマンション購入がおすすめ
冒頭で話している通り、社宅住まいを続けるより、マンション購入に踏み切ってしまうのがおすすめです。
まずはその理由を説明します。
マンション購入をおすすめする理由4選
社宅に住み続けるよりもマンション購入をおすすめする理由は、大きく分けて4つあります。
- 将来のライフプランの設計がしやすくなる
- 住宅ローンの借入可能期間を確保できる
- 将来的な価格の高騰の可能性に左右されない
- 退去しなければならないときや退職時の住まいに困らない
［1］将来のライフプランの設計がしやすくなる
マンション購入時に住宅ローンを利用した場合、住宅ローンの借入年数や借入額、毎月の支払額が決まることでローン支払の目処がつき、将来にわたるライフプランの設計がしやすくなります。
人生の中でそう何度もない高い買い物だからこそ、計画性を持って支払の目処をつけましょう。
［2］住宅ローンの借入可能期間を確保できる
住宅ローンには、何歳までに完済しなければならないという完済年齢が定められているため、場合によっては最長年数の借入ができないかもしれません。
完済年齢は金融機関によって異なりますが、購入時期を先送りにして年齢を重ねると借入可能期間が短くなってしまう可能性があります。早めのマンション購入をすることで借入可能期間を確保しましょう。
［3］将来的な価格の高騰の可能性に左右されない
今ある物件で検討をすれば、提示されている価格での検討をすることができます。しかし、検討を先延ばしにすると、「消費税の増税」や「建築費用の高騰」などの影響を受けて物件価格が高騰し、希望の物件が購入できなくなる可能性があります。
将来もしもの場合を考え、今から支払える価格の物件を早めに検討しましょう。
［4］退去しなければならない時や退職時の住まいに困らない
マンションを購入しておけば、社宅を出ていかなければならない時に慌てて住まいを探す必要がありません。
社宅の居住可能年数は、勤め先によって異なりますが、●歳までは可、居住開始から●年間は可、などの上限が定められていることがほとんどです。また、退職時には必ず退居しなければならず、いつかは出ていかなければならないことを考えると、早めのマンション購入がおすすめです。
社宅住まいとマンション購入でのポイント比較
では、具体的に社宅住まいの場合とマンション購入をした場合における違いをポイントごとに比較してみましょう。
このように、社宅に住み続けた場合もマンション購入をした場合もそれぞれ良し悪しはあります。
マンションを購入しておけば、期限なく居住できる住まいを確保することができますが、社宅には居住できる年数に限りがあり、もちろん勤務者の退職時や死亡時には出ていかなければなりません。
一方、好きな立地でマンションを購入しても、もしも転勤があれば住み続けることはできないので、場所が制限されたとしても社宅住まいの方が身軽に感じるでしょう。
社宅に住み続けた方が費用の負担が少なく貯金しやすいのが魅力的ではあります。しかし、住宅ローンを利用してマンション購入する場合、その後返済期間中にもしものことがあっても、団体信用生命保険の適用があれば住宅ローンの残債は0円で家族は継続して居住できるのは安心ですね。
■団体信用生命保険についてはこちらの記事を参照してください。
短期的にみると社宅に住み続けた方が良い点が多いですが、長期的に全体的に考えるとマンション購入をした方がメリットが多いといえるでしょう。
マンション購入をすべき、おすすめの6つのタイミング
マンション購入するタイミングとしては、何かのきっかけや検討する必要が出てきたときがベストです。
- 気に入った・興味のある物件に出会ったとき
- 住宅ローンを完済したい年齢がある場合・団体信用生命保険を利用したいとき
- 結婚するとき
- 子どもの入園・入学前
- 社宅に住める期限が定められているとき
- 住んでいる社宅に不満があると感じたとき
生活環境に変化があったとき、もしくは変化をさせたいと思ったとき、より具体的に行動しやすくなります。
ここでは、これまでマンション販売時に出会ったお客様に聞いた状況から、筆者がおすすめするタイミングをご紹介します。
［1］気に入った・興味のある物件に出会ったとき
立地や価格・仕様など、何かしら気に入った・興味のある物件に出会った時は、マンション購入を考えるおすすめのタイミングです。
もちろん、気に入る物件にはなかなか出会えないかもしれません。だからといって購入時期を見送っていると時間ばかりが過ぎてしまうので、少しでも興味をひかれるマンションに出会ったときも大事なタイミングとして検討を始めてみましょう。
興味が持てる物件に住むことを自分ごととして考えることで、マンション購入した後の生活イメージがしやすくなります。そのマンションに住むことで今の生活がどのように変化するかを考えてみましょう。
「思い立ったが吉日」ということわざがありますが、まずは「物件について知ること」でマンション購入の第一歩を踏み出しましょう。
［2］住宅ローンを完済したい年齢がある場合・団体信用生命保険を利用したいとき
「定年退職時に住宅ローンを完済したい」など希望の完済年齢がある時や、健康なうちに住宅ローンで団体信用生命保険を利用したいという時は、マンション購入を考えるおすすめのタイミングです。
まず、住宅ローンを利用する場合は、何歳で完済したいのか希望で良いので考えてみましょう。
マンション購入に住宅ローンを利用する場合、定年退職のタイミングや子どもの手がかからなくなるタイミングで住宅ローンの完済してしまいたいという声を聞きます。しかし、実際は「気がついたら完済予定年齢を定年後にしないと返済額が合わない年齢になっていた」や「そもそもローンを組める年数が35年未満だった」という声がとても多いのです。
フラット35では完済時年齢が80歳なので、借入申込時45歳までの借入であれば35年間の利用ができますが、既に35年間の利用ができない年齢の方、希望の完済年齢では35年間の借入が難しい方もいるかもしれません。
定年退職後～完済までの間も返済は続くので、その間は貯金や年金で支払うことになってしまいます。無理のない返済計画のため、早めに購入のタイミングを考えましょう。
■住宅ローンの完済年齢の考え方については、こちらの記事を参考にしてください。
また、団体信用生命保険は基本的に健康でなければ加入ができませんし、金融機関によっては住宅ローンを申し込みには団体信用生命保険の加入が必須の場合もあります。
つまり健康上、生命保険に加入できなければ住宅ローンを組むことが難しくなる場合があるので、将来の健康に不安がある場合は、早めの検討をおすすめします。
■団体信用生命保険についてはこちらの記事を参照してください。
［3］結婚するとき
結婚前から社宅や寮を利用しており、結婚を機に夫婦で住める社宅に入る方も実際多いのですが、結婚する時こそマンション購入がしやすいおすすめのタイミングです。
結婚を機に家族で住める社宅に入るとなると、夫婦ふたりの引越の手間がかかるほか、必要なサイズの家具・家電の購入が必要になるでしょう。しかし、後に社宅を出てマンション購入により引越をした際、部屋の大きさや仕様によっては、せっかく購入した家具・家電が部屋に合わず買い替えの必要が出て二度手間になってしまうこともあります。もちろん、引越の手間も二重にかかってしまいます。
一緒に住むタイミングで社宅を出て、新居としてマンション購入をすることで、余計な手間や費用を軽減できるのです。
［4］子どもの入園・入学前
お子さまの入園や入学にあわせてマンション購入を決めるのが一番わかりやすい、おすすめのタイミングであると思います。このタイミングで購入を考えるのは、学校区を決めることで通園・通学途中の転校をなくし、子どもの環境の変化に対する負担を減らすことができるからです。
また、希望の保育園・幼稚園に通いやすい物件を選んだり、学校を基準にマンション購入を決めることで、何人かの子どもがエントランスで合流して同じ学校に通うことで親が安心できるメリットもあります。
あと何年で子どもが入園・入学するかを逆算し、入居時期に間に合うタイミングでマンション購入を考えましょう。
［5］社宅に住める期限が定められているとき
社宅を退居しなければならないタイミングが迫っている場合は必然的にマンション購入を考えるタイミングです。
ただし、退居時期が目前に迫ってから探すのでは、立地や予算の関係上、希望のマンションが見つかるとは限りません。遅くとも社宅を出なければならない時期の1～2年前には自ら希望の条件にあう物件を探し始めるようにしましょう。
［6］住んでいる社宅に不満があると感じた時
社宅住まいの方からよく聞くのが、設備・仕様に関する不満です。一般的な賃貸物件と違い、社宅は築年数が古い物件も多いようです。手狭だ、設備が古くて使いにくい、冬にはすきま風が寒い、などの不満があって、比較するためにマンションギャラリーに見学に来る方もいらっしゃいます。
毎日の生活の拠点で我慢をし続けなければならないのはストレスが溜まりますよね。ストレスフリーな生活が送れるようにマンションでの新生活を検討するのは理にかなった行動です。
今の社宅に何か不満があるなら、まずは何が不満かを書き出してみましょう。そして、その不満が解消できるような物件を探してみることで、今の生活からどれだけの変化が得られるのか比較してみましょう。
マンション購入前に気にかけておくべき注意点
社宅を出てマンション購入をすると、生活環境や支払いなど、生活は大きく変化します。
ここでは、マンション購入前に確認しておくべきことや、日々の生活の中で気にかけておくべきことをご紹介します。
［検討時］社宅が広い場合は今の生活を基準にしないようにしよう
今住んでいる社宅と検討するマンションの広さが大幅に異なる可能性があります。そんなときは、社宅は社宅、マンションはマンションだと心得ましょう。
数十年前に建てられた社宅では例えば80㎡以上の広さや100㎡を超える物件もあるかもしれません。しかし、近年は建築費の高騰などにより、以前に比べてコンパクトなマンションが増えてきています。
社宅を出てマンションに住み替えることを考えた時に今の広さを基準にしてしまうと、どの物件も狭くて高価だと感じてしまうかもしれないので、昔と今とで基準が違うことを念頭に置いて検討しましょう。
［普段の生活］社宅で家賃負担が少なくても余計な出費は控えて貯金をしよう
社宅は会社からの補助で毎月の家賃が比較的安価だからこそ、社宅に住んでいる間は貯金を心がけましょう。
家賃が安いからといって余計な出費を重ねていると、マンション購入後の毎月の支払いが家計を圧迫してしまう可能性があるからです。実際、マンションギャラリーに見学に来る方の大半は社宅の家賃負担が少ないため、マンション購入による住宅ローンの支払いシミュレーションを見ると高いと感じるようです。
マンション購入後の生活で困らないために、社宅周辺の賃貸物件の家賃を毎月支払っているものと考えて、家計を組み立ててみましょう。実際の家賃との差額分は貯金にまわすのが良いでしょう。
その貯蓄はマンション購入時の自己資金や将来のために利用できます。今、社宅に住んでいることを有効に利用しましょう。
［購入前の確認事項］マンション購入した場合の支払補助の有無を確認しておこう
社宅を出た場合にも住宅補助のお金が出るかどうかは、事前に確認しておきましょう。
社宅を出ると家賃などの会社からの補助が出なくなることが多いですが、企業によっては持家を促進するために、自宅の購入後も毎月の補助金を支給するケースがあります。この場合は毎月の支払い負担が少なくなるので、よりマンション購入がしやすくなります。
毎月の住宅に関する補助金があるのかどうか、あらかじめ確認しておくようにしましょう。
【実例別】社宅住まいからマンション購入を決めた理由
ここでは、筆者がマンション販売の案内中に出会った「社宅から出てマンション購入をされた方」の実例を、それぞれの購入を決めた理由とあわせてご紹介します。
社宅を出る期限が決まっていたから購入を決めたAさん
あと2年で社宅から退去しなければならないAさんは、夫婦と小学2年生の子どもがいる3人家族。まだ先の話だと思いつつ、近所に建設中の新築マンションの見学に行って詳しく話を聞きました。
マンションの入居時期は今から1年半先で社宅の退去期限に間に合うこと、更に今の社宅と同じ小学校区のマンションだったので、長男の学校も変わらなくて済むと思い、購入を決断しました。
Aさんはマンションの建設が始まっていたのであまりスケジュールのことは気にしていなかったのですが、入居可能な時期が意外と先だったので、今のタイミングで検討をはじめて、購入を決めることができて良かったとおっしゃっていました。
当番制の社宅での管理が負担に感じていたから購入を決めたBさん
夫婦で社宅に入居して約1年のBさんは、社宅で数か月に一度まわってくる委員会の当番を負担に思っていました。当番で委員長や副委員長などの役職がまわってくると、ゴミ出し時の看板やカゴ設置、全体清掃の運営、回覧板の作成などの仕事をしなければならず、夫婦共働きだったBさんにはとても負担に感じていたのです。
以前、社宅に住んでいた知人がマンションに引越して楽になったと言っていたことを思い出したBさんは、とある日マンションギャラリーに見学に行き、マンション購入をするとどう生活が変わるのか質問しました。
話の中でマンションでは毎月の管理費等の支払は必要になるものの、管理会社のサポートが受けられて今の社宅での当番の仕事に比べると生活が楽になると感じたため、購入を決めました。
実際に引越しをされた後に話を伺う機会がありましたが、これまでの社宅住まいと比べて負担が減って自由な時間を確保できるようになって良かったとのことでした。
子どもの就学後の住まい確保が不安だったから購入を決めたCさん
転勤を機に今の社宅に入居したCさん。社宅に住み始めて早くも7年が経ち、再来年には子どもが小学校入学を控えていました。今後も転勤の可能性があるものの、子どもはもうすぐ小学生。今後、転勤した際に家族全員で転居することが難しいと考えてマイホームについて考えるようになりました。
今のエリアは夫婦ともに地縁はなかったものの、7年住む間に知人や友人も増えて慣れていたため、マンション購入を決めました。
マンション購入後に実際に転勤があったものの、マンション購入をしていたことで、Cさんが単身赴任をすることで、ご家族は慣れた場所でマンション生活を送ることができました。
まとめ
社宅を出てマンション購入をすべきか迷っているのであれば、そのまま住み続けるよりもマンションを購入すべきです。今の生活だけでなく将来のことまで長い目で考えると、早めに社宅を出てマンション購入をすることで得られるメリットは多数あるからです。
気になる物件に出会えるチャンスを逃さないようにアンテナを張り、自身にとって適切なタイミングですぐに動けるように、まずは今の状況を整理して購入に向けた準備を始めましょう。
これからマンション購入を検討されている方へ
初めてのマンション購入。
たくさん手続きがあって不安になることがあると思います。
マンションという大きな買い物だからこそ、ミスなく・不安なく・効率よく、そしてお得に、購入手続きを進めたいですよね。
アルファあなぶきStyle会員に登録すると、総合不動産ディベロッパー「あなぶき興産」が解説する、住宅購入に役立つ以下のような情報が定期的に受け取れます。
・マンションの購入を検討するときの注意点
・マンションを購入してから入居までの手続きの流れ
等
総合不動産ディベロッパー発信の信頼性・正確性の確かな情報を入手して、住宅購入をスムーズに進めましょう！
その他の記事はこちらをCHECK
https://journal.anabuki-style.com/
編集・発行
＜著作権・免責事項等＞
【本紙について】
・メディアサイト「アルファジャーナル」に掲載された記事を印刷用に加工して作成しております。
・アルファジャーナルにはあなぶきグループ社員および外部ライターによって作成される記事を掲載しています。
【著作権について】
・アルファジャーナルが提供する情報・画像等を、権利者の許可なく複製、転用、販売など二次利用することを固く禁じます。
・アルファジャーナルに登録される著作物に係わる著作権は特別の断りがない限り、穴吹興産株式会社に帰属します。
・「あなぶき興産」及び「α」（ロゴマーク）は、穴吹興産株式会社の登録商標です。
【免責事項】
・アルファジャーナルに公開された情報につきましては、穴吹興産株式会社およびあなぶきグループの公式見解ではないことをご理解ください。
・アルファジャーナルに掲載している内容は、記事公開時点のものです。記事の情報につきまして、可能な限り正確な情報を掲載するよう努めておりますが、必ずしも正確性・信頼性等を保証するものではありません。
・アルファジャーナルでご紹介している商品やサービスは、当社が管理していないものも含まれております。他社製品である場合、取り扱いを終了している場合や、商品の仕様が変わっている場合がありますので、あらかじめご了承ください。
・アルファジャーナルにてご紹介しているリンクにつきましては、リンク先の情報の正確性を保証するものではありません。
・掲載された記事を参照した結果、またサービスの停止、欠陥及びそれらが原因となり発生した損失や損害について、当社は一切責任を負いかねますのでご了承ください。
・メディアサイトは予告なく、運営の終了・本サイトの削除が行われる場合があります。
・アルファジャーナルを通じて提供する情報について、いかなる保証も行うものではなく、またいかなる責任も負わないものとします。
